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c.konocon

c.konocon、課題整理支援プログラムでは組織・個人の課題整理をお手伝いします!

 

1期生、募集中です。

c.konoconには、CO. CONO. CONOCON. の3つの会員制度があります。


募集数 CO.     ∞

    CONO.   20

    CONOCON. 30

 

① このこんレポート
経営に役立つ情報や、社会の変化の中で気になる情報を奇数月(6回)に郵送にて提供します。
A4冊子 8ページ
内容 今後の戦略をまとめよう+ワークシート+経営に役立つ情報あれこれ

 

② メール相談
メールにてご相談をお受けします。(1ヶ月3件以内)

③ 個別面談
個別面談は、より現場と現状に拠った支援のためのものです。
個別面談(2時間程度)により課題を整理し、面談の結果をA4レポート(1枚)にまとめ、今後の取組の方向性について明確にします。個別の経営体、個人にとって、課題整理の方向性が見て解る内容にまとめるため、個別の枠組みでまとめます。

課題整理に2時間以上必要な場合、複数回必要な場合は通常相談料10,000円/1時間のところ、会員特別価格8,000円/1時間にてお引き受けします。交通費については、別途実費をお支払いください。


※ 会員限定N_LIVE in Web(インターネットを活用したウエビナー/ウエブセミナー)
  にて、ワークシート解説をします。(セミナー時間30分)

  CO. CONO. 会員は録画受講

  CONOCON. 会員は当日受講・録画受講


  N_LIVE/気づきや経験をもとに知識を見識とするセミナー/参加費30%割引


お申込み
mailあるいはFAXにて下記内容を記載してお申し込みください

ご連絡頂きましたら支払方法等、連絡させて頂きます
mail narawanu.live(a)konocon.com   FAX 048-644-3527

(a)を@に変更してお申込みください

会員種別 CO. CONO. CONOCON. のいずれかを明記してください。

氏名
(ふりがな)
組織名
業種
連絡先 〒 住所
TEL

FAX
e-mail


2019年07月17日

「事業計画書のセカンドオピニオン」サービス

あなたの会社の事業計画書、不安なところはありませんか?

 

経営革新計画、補助金のための計画、「事業計画」の重要性は増しています。

 

けれども

 

 考えていたことと、事業計画書が違ってしまった・・・

 せっかく立てた計画だから、社内で説明したいけれど現場にどう合わせればよいのか・・・

 計画を立てることが目的で作ってしまい、経営の現状と合わない・・・

 

そんな不安や葛藤はありませんか。

 

セカンドオピニオンとして、事業計画書の不安を解消し、事業計画書を生かすための、戦略を確認し、戦術を精査し、財務計画の実現性を高めるためのご提案をさせて頂きます。

 

本サービスの基本料金は、100,000円~(3時間/1単位)となっております。

訪問させて頂き、貴社の状況に合わせた回数・内容でコンサルティング設計書を作成致します。

お気軽にお問い合わせください。

2017年06月27日

1 企業・組織の経営コンサルティング

企業や組織の個性を生かすためのコンサルティングサービスを提供します。
(1)事業計画作成の支援・経営ビジョン、事業計画達成のための支援
(2)組織活性化のための、従業員ヒアリングや小集団活動の支援
(3)経営課題解決のための調査分析
等、経営全般にわたり支援します。

2016年04月10日

2 組織内インストラクターの養成

組織の中で、技術や技能の伝承のための、組織内インストラクターの養成をお手伝いします。
(1)組織に必要な知識を、社内インストラクターにより教育できる仕組み作りを支援します。
(2)組織の目的に合わせ、テキスト・教材の選択や作成を支援します。
(3)組織内インストラクターの能力の向上を支援します。
等により、技能試験や国家資格の取得にむけた教育の仕組みを支援します。

2016年04月10日

3 組織と人の研修による能力向上の支援

次のようなテーマに対応できます。
(1)経営全般に関する知識。(マネジメント、マーケティング、業務改善、生産管理など)
(2)技術を生かす経営のための教育プログラム。
(3)ワークショップによる問題解決プログラム。
業種・業界は問いませんが、次のような業種・業界の問題解決に対応して参りました。
(1)製造業(機械・専門加工業・食品等)
(2)サービス業(金融・保育・教育・ビジネス支援等)
(3)商業(パン製造小売業・食品スーパー等)
(4)農業(企業的経営体・農業の6次産業化への取組等)
(5)地域活性化(雇用創造推進事業等)
次のような対象の研修に対応して参りました。
(1)経営者
(2)幹部候補生・社員
(3)公務員
ご相談に応じ対応させて頂きます。

2016年04月10日